世界大学評価機関の英国クアクアレリ・シモンズが世界大学ランキング2022を発表しました。
◆QS世界大学ランキング2022
1位「マサチューセッツ工科大学（MIT）」アメリカ
2位「オックスフォード大学」イギリス
3位「スタンフォード大学」アメリカ
3位「ケンブリッジ大学」イギリス
5位「ハーバード大学」アメリカ
6位「カリフォルニア工科大学（カルテック）」アメリカ
7位「インペリアル・カレッジ・ロンドン」イギリス
8位「ETHチューリッヒ（スイス連邦工科大学）」スイス
8位「ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）」イギリス
10位「シカゴ大学」アメリカ

◆QS世界大学ランキング2022にランクインした国内大学トップ10
※（　）内は総合順位
1位「東京大学」（23位）
2位「京都大学」（33位）
3位「東京工業大学」（56位）
4位「大阪大学」（75位）
5位「東北大学」（82位）
6位「名古屋大学」（118位）
7位「九州大学」（137位）
8位「北海道大学」（145位）
9位「慶應義塾大学」（201位）
10位「早稲田大学」（203位）

先日ニフティが実施した調査によると、。好きな教科は、 小学生、 中学生ともに「算数・数学」が1位、 苦手な教科についても小学生、 中学生とも「算数・数学」が1位となりました。

教科の中で一番好きなのは、小学生は「算数・数学」が23％でトップ。ついで「理科」20％、「国語」17％と続いていました。中学生の好きな教科は同様に「算数・数学」が21％でトップ。ついで「社会」20％、「国語」19％となりました。小学生では2番目に人気の「理科」が、 中学生では最下位となり、 対照的な結果となっていました。

一番苦手な教科は、小学生は「算数・数学」が36％ともっとも多く、ついで「苦手な教科はない」20％、「社会」13％と続きました。中学生の苦手な教科は、小学生と同様に「算数・数学」が35％ともっとも多く、ついで「社会」18％、「英語・外国語活動」16％と続きます。小学生では「苦手な教科はない」との回答が20％で2番目に多くなりましたが、 中学生では10％に減少し、 中学生になると特定教科への苦手意識を持つ子供たちが多くなっているようです。

ゴールデンウィークが終了し、いよいよ定期テストの季節がやってきます。

新しい学年の最初の定期テストになるので、ここでよい結果を残すことができれば、幸先期の良いスタートを切ることができます。

準備万端に整えて、万全の態勢でテストに臨みましょう！！

「2020年度青少年のインターネット・リテラシー指標等に係る調査結果」によると、高校生の正答率は、過去5年比でもっとも高い72.0％で、男女別では女子のほうが正答率が高かったようです。

これは2012年度より毎年、高校1年生を対象にILASとアンケート調査を行っているもので、2020年度は74校1万2,499人を対象に実施し、結果を集計・分析して公表しました。

ILASの全体の正答率は72.0％で、2015年度～2019年度の結果（67.2％～69.7％）を上回っています。男女別の正答率では、例年の傾向と同様に女子が高く、男子70.1％に対し、女子74.0％でした。。学校の所在地別の正答率は、政令市（特別区を含む）が75.6％、中核市が71.2％、その他71.2％でした。

項目別の正答率については、いずれの項目においても、2015年度～2019年度の過去5年間の平均を上回っています。なお、過大消費、依存、歩きスマホ、マナー等の「不適切利用リスク」以外のすべての項目においては、2015年度以降もっとも高い結果となりました。特に、フィッシング、ネット上の売買等の「不適正取引リスク」は2015年度の57.1％から4.8ポイント上昇の61.9％、ID・パスワード、ウイルス等の「セキュリティリスク」は2015年度の65.3％から4.6ポイント上昇の69.9％と上昇幅が大きくなりました。

またインターネット接続機器としてスマートフォンを保有している高校生は98.8％。保有するインターネット接続機器のうちでもっともよく利用する機器として、94.3％がスマートフォンをあげています。

高校生がスマートフォンを利用するのは当たり前となってきている中、リテラシーの理解についても年々高まってきているのも事実のようです。

2021年1月実施の大学入学共通テストでは、当初「国語」と「数学」において記述式問題の導入が予定されていたが、文部科学省は協議の結果、「採点ミスを完全になくすところまで至るには限界がある」「自己採点の不一致を大幅に改善することは困難」「実際の採点体制を明示することができない」などの理由から導入を見送られた。

全大学へのアンケート調査結果によると、「大学入学共通テストで記述式を出題すべき」について、肯定的意見は国立6.0％、公立11.5％、私立17.4％、否定的意見は国立93.7％、公立83.3％、私立81.5％。否定的意見が8割以上を占めた。

一方、「個別入試（一般選抜）で記述式を充実すべき」については、肯定的意見が国立78.3％、公立77.1％、私立51.8％、否定的意見が国立21.5％、公立17.7％、私立47.4％であった。

これまでに出されたおもな意見では、「記述式問題は採点者の裁量が大きく、採点ミスのリスクもゼロにならない。採点基準を明確にすればするほど、問題は画一的かつ単純な訓練で回答が可能となり、本来問うべき表現力から遠ざかる。各大学が独自に問題を作り、自前の採点者が自前の採点基準で採点すべき」「共通テストで一律に記述式試験を行う必要はない。また、個別試験でも一律での導入を避け、その採否も含め大学の自主性・自律性に委ねるべき」などがあった。

「大人になったらなりたいもの」調査によると、中学生・男子は、1位「会社員」18.3％、2位「ITエンジニア・プログラマー」6.8％、3位「公務員」5.7％など。中学生・女子は、1位「会社員」13.6％、2位「公務員」7.8％、3位「看護師」6.9％など。

高校生・男子は、1位「会社員」22.2％、2位「ITエンジニア・プログラマー」11.5％、3位「公務員」10.5％など。高校生・女子は、1位「会社員」20.0％、2位「公務員」9.4％、3位「看護師」7.4％などであった。

中学生・高校生とも、男女別のトップ3には同じ職業がランクイン。中学生・高校生に人気の職業は、「安定」「専門性」「社会貢献」というキーワードが共通しているようです。

子供たちのなりたい職業１位が「会社員」というのは、今の日本を象徴しているのという感じがします。いろいろな意味で・・・・。

コロナ禍の影響で、中等度以上のうつ症状がある子どもの割合が、高校生30％、中学生24％、小学4～6年生15％にのぼることが「コロナ×こどもアンケート」第4回調査報告から明らかにななりました。この調査はコロナ禍で、子どもたちの生活が大きく変わる中、大人と比べて声をあげることが難しい子どもたちの置かれている状況を明らかにしよう行われたものです。

この結果、小学4～6年生の15％、中学生の24％、高校生の30％に中等度以上のうつ症状があったという結果が出ました。調査を実施した「コロナ×こども本部」は、結果について「日本の子ども・保護者全体を表しているとは言えないかもしれない」としたうえで、「調査を実施した私たちも大きな衝撃を受けている。さらに詳しい調査研究とともに、早急な対策が必要」と指摘しています。

大人もストレスを感じていると思いますが、それ以上に子供たちがストレスを感じていることを理解した上で、対応が必要となるでしょう。

日本の保護者は子どもの基礎学力のレベルを把握しておらず、学校のテスト結果への関心が世界11か国と比較して極めて低いことが明らかになりまた。

英語の外部検定を利用する大学は、これまで毎年増加してきましたが、入試改革を翌年に控えた2020年度は新規利用校が少なかったため、横ばいとなりました。成績提供システムの導入が見送りとなり、2021年度入試では当初の予定より大幅な減少が見込まれましたが、2020年度と比べ、一般選抜、総合型選抜、推薦型選抜のいずれも増加しました。特に一般選抜の中でも私立大学の増加が著しいようです。

成績提供システム見送りの影響についても分析すると、成績提供システム構想があったときに外部検定利用を予告していた国公私立大学は538校だったが、見送り後には412校へと大幅に減少しました。国立大学協会が「一般選抜では全受験生に外部検定を課す」、公立大学協会が「課すのが望ましい」との方針を示した影響から、システム構想時には一般選抜で国立大95.1％、公立大84.6％が利用を予告していましたが、2021年度入試での利用は国立大19.5％、公立大4.3％にとどまりまし。

外部検定入試全体の中で、利用可とされている割合を示す利用率では、1位は例年同様に「英検」で、一般選抜で97％、総合型・推薦型で98％。「GTEC CBT」「TEAP」など、このほかの外部検定も全体的に採用率を伸ばしてきているようです。利用方法では、一般選抜は「得点換算」、総合型・推薦型は「出願資格」がもっとも多く、全体的な傾向は2020年度と変わりませんでした。

英語の外部検定が一般的となってくる中で、早い段階から英検などに取り組むことが今後ますます重要になってくるでしょう。

「2020年、保護者間で話題になった子どもの習い事は何か」との質問で、もっとも多い回答は「英語・英会話スクール」、次点が「プログラミング教室」でした。新型コロナウイルスによる生活習慣の変化があっても2019年と同様の結果となったのは、2020年度から公教育で英会話やプログラミング学習が実施されたことで注目が集まったと思われます。「2021年、子どもに何の習い事をさせたいか」という質問でも、「英語・英会話スクール」と「プログラミング教室」が群を抜いて多い結果となりました。

習い事をさせたい理由は「将来のためになると思ったから」がもっとも多く、コロナ禍で先行きの見えにくい現状を受けて、将来を見据えたスキルを育む習い事を視野に入れていると推測されます。「新型コロナウイルス流行から約1年経ち、子どもの学習に対する意識は変わったか」との問いでは、4人中3人が「変化した」と回答しました。

保護者の意識としては、従来の勉強はもちろんのこと、社会に出ても使えるスキルを身につけさせたいという意識の表れではないでしょうか。