英語の外部検定を利用する大学は、これまで毎年増加してきましたが、入試改革を翌年に控えた2020年度は新規利用校が少なかったため、横ばいとなりました。成績提供システムの導入が見送りとなり、2021年度入試では当初の予定より大幅な減少が見込まれましたが、2020年度と比べ、一般選抜、総合型選抜、推薦型選抜のいずれも増加しました。特に一般選抜の中でも私立大学の増加が著しいようです。

成績提供システム見送りの影響についても分析すると、成績提供システム構想があったときに外部検定利用を予告していた国公私立大学は538校だったが、見送り後には412校へと大幅に減少しました。国立大学協会が「一般選抜では全受験生に外部検定を課す」、公立大学協会が「課すのが望ましい」との方針を示した影響から、システム構想時には一般選抜で国立大95.1％、公立大84.6％が利用を予告していましたが、2021年度入試での利用は国立大19.5％、公立大4.3％にとどまりまし。

外部検定入試全体の中で、利用可とされている割合を示す利用率では、1位は例年同様に「英検」で、一般選抜で97％、総合型・推薦型で98％。「GTEC CBT」「TEAP」など、このほかの外部検定も全体的に採用率を伸ばしてきているようです。利用方法では、一般選抜は「得点換算」、総合型・推薦型は「出願資格」がもっとも多く、全体的な傾向は2020年度と変わりませんでした。

英語の外部検定が一般的となってくる中で、早い段階から英検などに取り組むことが今後ますます重要になってくるでしょう。